2025年のOLED発光材料メーカーの売上高合計は、22億7,700万ドルを記録したと分析されている。これは前年比7.1%増の規模であり、スマホやIT用OLED、車載用OLEDなどの主要応用製品においてOLEDの採用が拡大し、それに伴い発光材料の需要も増加した結果である。

企業別では、UDC、Qnity、LG Chemical、Samsung SDI、Merck、出光興産、SFC、Solusなどが主要な売上高企業として挙げられた。特に、リン光材料や共通層材料、高効率素材を中心に、グローバル素材メーカーの売上構成比が依然として高い構造を示している。また、中国のパネルメーカーによるOLED生産の拡大に伴い、中国の発光材料メーカーのシェアも拡大している。

UBIリサーチは2026年のOLED発光材料市場の成長ペースが2025年と比較して鈍化する可能性が高いと分析した。半導体価格の上昇や主要セット製品の原価負担がパネルの出荷量に影響を及ぼし、OLEDパネルの出荷量が2025年比で減少するかあるいは限定的な成長にとどまる可能性があるためだ。これに伴い、発光材料メーカー全体の売上高も2025年と同水準にとどまるか一部で減少すると見込まれる。

2026年の市場調整の影響は中国のOLEDパネルメーカーにとってマイナス要因となる可能性がある。中国のパネルメーカーはスマホ用OLED市場で急速にシェアを拡大してきたが、パネル価格の下落と出荷量の減少が同時に発生した場合収益性や稼働率の面で負担が大きくなる恐れがある。これに伴い中国のパネルメーカーを顧客とする中国の発光材料メーカーの売上も減少する見通しだ。

中国の発光材料メーカーの売上シェアは約15％の水準にある。中国の材料メーカーは短期的には市場調整の影響を受ける可能性があるものの、中国のパネルメーカーとのサプライチェーン連携を基盤に技術競争力を強化している。また、一部の中国材料メーカーは韓国のパネルメーカーのサプライチェーンへの参入を推進するなど、顧客の多様化に取り組んでおり、中長期的にはシェア拡大の可能性があると評価されている。

UBIリサーチが発行した「2026年OLED発光材料レポート」はOLED製品ごとの色域競争とパネルメーカーごとの技術ロードマップをまとめ、応用製品ごとのOLEDパネル構造の変化と発光材料の適用方向を分析した。また、青色リン光、TADF、重水素置換などの次世代発光材料技術を効率、寿命、色座標の改善という観点から取り上げており、主要な発光材料メーカーの開発方向や、中国の素材メーカーによるサプライチェーン拡大の動きについても併せて分析した。

本報告書には国別、企業別、層別のOLED発光材料市場の実績および中長期的な需要見通しが盛り込まれており、2030年までのOLED発光材料市場の変化を製品、パネルメーカー、素材メーカーの観点から総合的に把握できるよう構成されている。

Junho Kim, Analyst at UBI Research (alertriot@ubiresearch.com)

2026年 OLED発光材料レポート