UBIリサーチが発行した「3Q26 Quarterly Display Market Tracker」によると、中・大型OLED市場の売上高は、2026年の100.1億ドルから2030年には151.5億ドルへと拡大し年平均10.9％の成長が見込まれる。

この成長を牽引する主な用途はモニターと自動車用ディスプレイである。モニター用OLEDの売上高は2026年の15.2億ドルから2030年には46.9億ドルへと3倍以上増加し、年平均32.5％の成長が見込まれる。特に2030年にはテレビ用OLEDの売上高43.5億ドルを上回り、中・大型OLEDの最大の応用分野として台頭すると予想される。車載用OLEDも6.6億ドルから13.8億ドルへと、年平均20.3％の成長が見込まれる。一方、テレビ用OLEDは44.8億ドルから43.5億ドルへと小幅に減少し、中・大型OLED市場の成長の軸がテレビからIT・自動車へと移行すると予想される。

企業別ではサムスンディスプレイの成長が際立っている。2026年と比較した2030年の中・大型OLEDの売上高成長率はサムスンディスプレイが68％で、同期間に34％成長するLGディスプレイの2倍の水準である。サムスンディスプレイはモニターの売上高が12.0億ドルから31.2億ドルへ、自動車用が3.2億ドルから7.7億ドルへ、ノートパソコン用が13.5億ドルから20.8億ドルへと増加し、ITおよび自動車用ディスプレイ全般で成長が見込まれる。

最近の各社の動きもこうした市場の変化を如実に示している。サムスンディスプレイは2026年の360Hz QD-OLEDモニターの量産に続き、4K・360Hz QD-OLEDを開発し、7月からはノートPC用タンデムOLEDの本格的な供給を開始した。LGディスプレイも5月に240Hz RGBストライプOLEDモニターパネルの量産を開始するなど、モニター市場の拡大に乗り出している。

LGディスプレイは中・大型OLEDの売上高のうちテレビ用が60％以上を占めているため、今後の成長ペースはテレビ用OLED市場の回復の有無に比較的大きな影響を受けると見込まれる。一方、サムスンディスプレイはモニター・ノートPC・自動車など成長分野での売上拡大が続いており、両社の中・大型OLED売上高の格差は2026年の9.7億ドルから2030年には1.3億ドル水準まで縮小すると予想される。

韓国だけでなく中国企業の成長も加速している。BOEの中・大型OLED売上高は2026年の2.1億ドルから2030年には3.8億ドルへと84％増加し、Everdisplayは4.7億ドルから8.3億ドルへと75％増加する見通しだ。特に、BOEが去る6月に成都のB16第8.6世代AMOLEDラインの量産と顧客への供給を開始したことを受け中国メーカーによるノートPC・タブレットなどのIT OLED市場への参入も本格化している。

UBIリサーチは「中・大型OLED市場は、テレビ中心からモニター・ノートPC・自動車などへと成長の軸が多様化している」とし、「特に、第8.6世代OLEDの量産拡大とモニターOLED市場の急速な成長が各企業の市場での地位を決定づける主要な変数となるだろう」と分析した。

Junho Kim, Analyst at UBI Research (alertriot@ubiresearch.com)

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